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1976年に43種類の漢方処方が医療用漢方製剤として薬価基準に収載されてからも保険適用の範囲は広がっています。

保険のきく漢方薬の増加に連れて、漢方薬を診療の場で用いる医師の数も増え、7割以上の医師が何らかの形で漢方薬を日常的に使っているという最近の調査結果があります。

病院や診療所では「漢方科」や「東洋医学科」という診療科目を標榜できませんが「漢方クリニック」や「東洋医学研究所」を大学や大学病院の施設として設立することは可能で、その施設の診療所で内科や皮膚科を受診すれば必然的に漢方治療が受けられることになります。

このような形式でのいわゆる漢方専門診療所は首都圏では東京女子医大、慶応義塾大学、北里研究所などが開設しています。

したがって、患者さんが漢方で診療を受けようと思った場合はこのような漢方専門診療所に出向くか、診療科目は内科や皮膚科ではあるが実は漢方を中心に処方しているという情報を何らかの方法で入手して受診するということになりますが、まだまだ多くの患者さんは「いったいどこで漢方治療を受けられるのか?」と悩む場合も多いようです。

漢方を学び、使いこなしている医師がまだまだ少ない原因は医学部における漢方医学教育にあり、2001年4月に北里大学大学院に東洋医学講座が開設されるまでは、富山医科大学の和漢診療学講座が唯一の存在でした。

全国の大学には多くの著明な漢方の先生方が在籍されていますが、その先生方の漢方の抗議は医学教育の中での選択教科の一つとして行われるだけであり、漢方の基礎レベルまでしかカバーできていないようです。

そこで、本格的かつ実践的に漢方を学ぼうとする場合は個人的に漢方の専門家や経験者に教えを請うか、漢方薬の研究会に属して勉強するなどの手段を取らなければなりません。

薬剤師の場合も医師と同様に薬学部では漢方薬に関しては選択教科であり、それもほんの基礎のさわり程度のことしか学ぶことができず、個人的に専門の師について学ぶか、研究会に属して学ぶなどをしなければ、漢方の習得は難しいという状態です。
           (参考:Pharmaweek No.8007)
 

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