インフルエンザが猛威を振るっていますが、昨日、気になる記事に目が留まりました。
記事には次の記載があります。
今から31年前に当たる1987年までの11年間だけだったが、小中学校でインフルエンザワクチンの集団接種が義務づけられていて、大半の子どもが学校で接種を受けていた時代があった。
そして、次の記載があります。
だが、ワクチンを接種した後に高熱を出して後遺症が残ったと、国に損害賠償を求める訴訟が相次ぎ、国が敗訴するケースも少なくなかった。こうした社会情勢を背景に政府は法律を改正し、1987年に保護者の同意を得た希望者に接種する方式に変更、 1994年には、打っても打たなくてもいい任意接種に変わった。
小中学生のほぼ全員が毎年インフルエンザワクチンを打っていた社会がそうでなくなった場合、前後でどんな違いが見えてくるのだろうか、と、この時期に焦点を当てた研究がいくつかあるそうです。
それらの研究によって、集団接種があった時期より任意接種になった時期のほうが学級閉鎖が多かったり、集団接種が無くなってからはインフルエンザで亡くなるお年寄りが増えたり、等の結果が出たそうです。
そのような結果から、記事には次の記載がありました。
この研究からは、子どもにワクチンを打つことが、子どもたち自身の発症や重症化を抑えていただけでなく、インフルエンザで亡くなることの多い高齢者の発症をも抑える役割を果たしていたことが分かる。
記事は次の文面で終わっていますが、予防接種について考えさせられた記事でした。
ワクチンを打った人は確実にインフルエンザにかからないという訳ではないし、一人一人がうがいや手洗い、人混みを避けるなどの予防策を講じることはもちろん大事だが、集団接種という取り組みが、社会全体に「免疫」を与え、インフルエンザの大流行を抑えていたという点も、覚えておきたい。
2016年10月6日 10:29
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